ビジネス書

[完全版]「20円」で世界をつなぐ仕事 想いと頭脳で稼ぐ新しい働き方




はじめの1行

完全版に寄せて

仕事って何だろう?
約十年前、本書『「20円」で世界をつなぐ仕事』を執筆するにあたって、僕はこの問いから始めることにしました。
当時は、「社会起業家」という言葉が大きな注目を浴び、まさに「ブーム」と呼べるほどの盛り上がりを見せていました。
「思い」を実現して、しかも「利益」も上げる。そんな新しい働き方は、リーマンショックという大きな経済危機の中、自分の人生、自分の仕事を見つめなおしていた多くの人たちの考えに一石を投じたのでしょう。

[完全版]「20円」で世界をつなぐ仕事 想いと頭脳で稼ぐ新しい働き方(小暮真久)

この文章のはじめの一文が、「仕事って何だろう?」ということ。
読者に問いかけるかのような短い質問で始まる文章って、ついつい引き込まれてしまいますね。

本書の内容

テーブル・フォー・トゥー

本書の中心は、テーブル・フォー・トゥー(TFT)という著者の事業をどう始めて、どう軌道に乗せたかが書かれています。
このTFTというのは、企業の社員食堂にヘルシーメニューを一つ導入してもらい、その値段に20円を上乗せしてもらう。
この20円というのが、アフリカの飢餓に苦しむ子供たちの一食分の費用。
これを寄付していただくという仕組み。

寄付する方々は、ヘルシーメニューを食べることができ、
企業としては無理のない形で社会貢献事業を運営でき、
TFTとしては意図した活動費が得られる、
といういわゆる三方良しのビジネスモデル。

これが今はかなり広がってはいるものの、そのスタートは決して楽ではなかったといいます。

自己犠牲のボランティアイメージ

著者は、この事業を、きちんと利益を出す事業に育てたかったといいます。
そうでなければ、持続が難しいからです。
そもそもアメリカでは、寄付という文化が根付いており、こういった社会貢献事業で働く人のステイタスは高い。
だから、一流企業から、そういったNPO法人への転職も多いそうです。

しかし、日本では全く逆。
社会貢献なんて、ボランティアでやるモノでしょ?
という考え方が大勢を占めるようです。
募った寄付金を、法人社員の給与として支払おうとすると、いい顔をしない人も多いといいます。
そんな常識感の壁を感じつつも、著者は自分たちの活動を世に広めようと頑張ってきました。

著者のプロフィール

著者である小暮さんは、もともとマッキンゼーで勤めていたということ。
バリバリの外資系コンサルティング会社です。
そこからこのような事業に転向し、汗をかきながら仕事をしているというのは意外にも見えます。
しかし彼は、それが当たり前の世の中を作りたい、と思い頑張っているようです。

本書に関しては、社会起業のノウハウというより、自分たちがやってきたことを整理して書いている、という印象を受けました。
非常に大雑把に言うと、企業における戦略策定と同様、社会起業においても同じことが必要だと言いたいのかもしれません。
マッキンゼーで使ったフレームワークを使って、自分たちの法人の戦略を練る過程などは、一般の企業経営者にも参考になる部分かもしれません。

Amazonでのご購入はこちら

楽天でのご購入はこちら   [完全版]「20円」で世界をつなぐ仕事 想いと頭脳で稼ぐ新しい働き方 [ 小暮 真久 ]

ピックアップ記事

  1. 残酷すぎる成功法則 9割まちがえる「その常識」を科学する
  2. はじめに
  3. ある犬のおはなし
  4. 成長マインドセット
  5. 脳は「ものの見方」で進化する

関連記事

  1. ビジネス書

    直感と論理をつなぐ思考法 VISION DRIVEN

    はじめの一行はじめに「単なる妄想」と「価値あるアイ…

  2. ビジネス書

    お金2.0 新しい経済のルールと生き方

    はじめの一行経済そのものが変わる?落ち着いた書…

  3. ビジネス書

    ティール組織――マネジメントの常識を覆す次世代型組織の出現

    はじめの一行新しい組織モデルの出現古代ギリシャ…

  4. ビジネス書

    脳科学マーケティング100の心理技術

    はじめの一行はじめに なぜ今 脳科学マーケティング…

コメント

  1. この記事へのコメントはありません。

  1. この記事へのトラックバックはありません。







  1. 小説

    スプートニクの恋人
  2. 七尾与史

    ドS刑事 朱に交われば赤くなる殺人事件
  3. ビジネス書

    図解 テレビに学ぶ 中学生にもわかるように伝える技術
  4. ビジネス書

    そうだ、星を売ろう
  5. ビジネス書

    日本再興戦略
PAGE TOP